ネットワーク構成や、インターネット接続環境（特に帯域の確保）、HAの構成など、クラウドサービス事業者各社によって、対応しているサービス内容が異なる。
自社で計画している構成を実現できるのかどうかを、確認する必要がある。

バックアップ方式やストレージ構成の確認も重要だ。バックアップ方式は障害時の運用のキモになるので必ず確認したい。
また、ストレージがシングル構成になっている場合もあるので、冗長構成を組んでいるシステムと連携する場合には、注意が 必要だ。

パブリックか、プラベートかを選択する基準の一つが、クリティカルか否かと、セキュリティーだ。必要に応じて、一部をプライベートクラウドやオンプレミスにするハイブリッド・クラウドの手法を利用するのが有効だが、クラウドサービス事業者によっては対応していない場合がある。

クラウドサービス事業者はあくまでもインフラの提供会社だ。システム構築には、大きく分けて6つの分野がある。
オンプレミスではインフラ構築会社が担っていた部分の一部を、クラウドでは自社で行う必要がでてくるのだ。

オンプレミスの場合は、アプリケーションの開発やテストなどを開発会社とインフラ構築会社が直接調整する場合が多い。
しかし、クラウドの場合ではそれらは自社で調整する必要があり、場合によっては板挟みになる。多くの場合、クラウドの方がオンプレミスよりも自社の作業範囲が広がることに注意しておきたい。

クラウドサービス事業者が運用や監視する範囲は、当然のことながら、事業者が提供しているサービスについてのみだ。
しかし、OS以上のミドルウェアや、アプリケーションなども、運用・監視する必要がある。これらは自社で準備する必要がある。

システム構築フェーズで指摘したとおり、クラウドサービスを利用する場合、オンプレミスとは役割分担が異なることに注意したい。
定常運用だけでなく、障害時の対応までを含めた詳細な運用設計が必要になる。

万一、障害が発生した場合は速やかに原因を切り分けて対応策を講じる必要がある。そのためには、クラウドサービス事業者の保守サポート範囲（ソフトウェアも含む）を明確化した上で、障害時の役割を明確化しておくことが重要だ。
また、クラウドサービス事業者がOSを提供している場合には、OS保守サポートが含まれていないことがあるので、この点にも注意しておきたい。

障害時間を短縮するためには、復旧環境を整えておくことが重要になる。
つまり、システムやデータのバックアップと、適切なリカバリー手順が事前に準備されている必要があるのだ。
クラウドサービスに適した障害対応の設計も忘れてはならない重要な項目だ。

クラウドサービスを利用することで、図のようにハードウェア・ネットワークについては、クラウド事業者側の責任が明確になります。お客様担当範囲となる部分（個所）との責任分界点を明確にし、運用設計をする必要があります。不明確な場合、障害時の対応の遅れにつながる可能性があります。